Windows 11が第7世代Intel Core CPUの一部に対応～Surface Studio 2も更新可能に

沿って huawei
08/05/2022

米Microsoftは8月27日（現地時間）、「Windows 11」の最小システム要件をアップデートしたと発表した。同社はWindows 11のシステム要件を策定するにあたり、セキュリティの強化、信頼性の向上、互換性の確保という3原則を掲げているが、当初は最小システム要件に含まれていなかった第7世代「Intel Core」プロセッサーの一部にこの原則を満たすものがあったとして、以下のモデルがサポートリストに加えられている。

ただし、「Intel Core 7820HQ」に関してはDCH（Declarative, Componentized, Hardware Support Apps）設計原則に基づいた最新ドライバーを搭載するデバイスのみが対象。これには「Surface Studio 2」などが含まれるという。

一方、第1世代「AMD Zen」プロセッサーに関しては、AMD社と共同で慎重に検討した結果、対応CPUリストへの追加は見送られた。

つまり、ごく少数のCPUモデルが追加されたことを除けば、Windows 11の最小システム要件はほぼ当初のままといえる。対応CPUモデルをアップデートした「PC 正常性チェック」ツールは、今後数週間以内に一般リリースされる見込みだ。

項目	システム要件
プロセッサー	1GHz以上、2コア以上、64bit互換CPU/SoC（第8世代以降のIntel Core、第2世代以降のAMD Zen、Qualcomm 7/8シリーズ以降が基本）
メインメモリ	4GB
ストレージ	64GB以上
システムファームウェア	UEFI、セキュアブート対応
セキュリティチップ	TPM 2.0
グラフィックスカード	DirectX 12互換、WDDM 2.0
ディスプレイ	対角9インチ以上、8bitカラー、720p

同社によると、この最小システム要件はOSの信頼性とセキュリティ、よく使われているアプリ（「Microsoft Office」や「Microsoft Teams」）との互換性を維持するために必要なものだ。「Windows Insider Program」から得られたデータによると、この最小システム要件を満たさないデバイスではカーネルモードのクラッシュが52％増えたほか、ハードウェアアプリのハングアップは17％、ファーストパーティーアプリのクラッシュは43％増加したとのこと。また、「TPM 2.0」「TPM 1.2」やUEFIセキュアブート、仮想化ベースのセキュリティ（VBS）はセキュリティ強化に不可欠だとしている。

Windows 11を導入できないデバイスに関しては、今後もWindows 10で使い続けることになるが、Windows 10は少なくとも2025年10月14日までサポートされる。また、今年後半にリリースが予定されている次期機能アップデート「バージョン 21H2」ではいくつかの新機能も導入される予定で、今後も継続的な機能強化と改善が期待できる。

「Windows 10 バージョン 21H2」の新機能が実装、Release Previewチャネルで提供開始